令和5年度 公衆衛生概論 問2 を解説（遊離0.1と結合0.4が逆）
令和5年度 学科試験1 問2は、水道の塩素消毒に関する問題です。5つの記述から、不適当なものを1つ選びます。
この問題のポイント
誤りは選択肢4です。遊離残留塩素が0.1mg/L以上、結合残留塩素が0.4mg/L以上で、設問はこの2つを入れ替えています。
数字はどちらも本物で、付いている相手だけが違います。0.1と0.4を見て安心すると落とします。
※ 問題文そのものは、公益財団法人 給水工事技術振興財団が公開している過去5年間の試験問題で確認できます。
正解：選択肢4
各選択肢の正誤
| 選択肢 | 正誤 | 解説 |
|---|---|---|
| 1 | ○（正しい） | 次亜塩素酸ナトリウムは、光や温度の影響を受けて徐々に分解し、有効塩素濃度が低下します |
| 2 | ○（正しい） | 残留塩素とは、有効塩素が微生物を殺菌消毒したり有機物を酸化分解した後も水中に残留している塩素のことです |
| 3 | ○（正しい） | 測定方法の一つとして、DPDと反応して生じる桃〜桃赤色を標準比色液と比較して測定する方法があります |
| 4 | ×（誤り） | 遊離残留塩素が0.1mg/L以上、結合残留塩素が0.4mg/L以上です。設問は2つを入れ替えています |
| 5 | ○（正しい） | 残留効果は、遊離残留塩素より結合残留塩素の方が持続します |
選択肢4のポイント（ここが誤り）
濃度は、遊離のほうが低い値で足ります。
| 区分 | 通常 | 病原生物に著しく汚染されるおそれがある場合等 |
|---|---|---|
| 遊離残留塩素 | 0.1mg/L以上 | 0.2mg/L以上 |
| 結合残留塩素 | 0.4mg/L以上 | 1.5mg/L以上 |
結合のほうが高い値を求められます。遊離のほうが消毒効果が強いので、少ない量で足りると考えると向きが戻せます。
この分野で入れ替えられる場所は3つに絞れます。この問題では、そのうち2つが正しく書かれています。
| 入れ替えの対象 | 正しい向き | この問題での扱い |
|---|---|---|
| 濃度 | 遊離0.1／結合0.4 | 入れ替えて誤り |
| 効果と持続 | 消毒効果は遊離／残留効果は結合 | 正しく書かれている（選択肢5） |
| DPD法の色 | 桃〜桃赤色 | 正しく書かれている（選択肢3） |
3か所のうち動いているのは1か所だけなので、3つを順に照合すれば必ず見つかります。令和6年は逆に、DPD法の色を「青白〜青色」に変えた肢が誤りでした。
詳細は残留塩素とは？遊離0.1mg/Lと結合0.4mg/Lの使い分けとDPD法で扱っています。
覚え方
- 遊離0.1mg/L以上／結合0.4mg/L以上。入れ替えた肢は令和5年に誤り
- ★数字はどちらも本物で、付いている相手だけが違う。0.1と0.4を見て安心すると落とす
- ★戻し方＝遊離のほうが消毒効果が強いので少ない量で足りる
- 汚染のおそれがある場合等は遊離0.2／結合1.5mg/L以上に上がる
- 入れ替えの対象は濃度・効果と持続・DPD法の色の3か所。順に照合すれば必ず見つかる
理解度チェック
給水栓で保持すべき残留塩素の濃度は。
遊離残留塩素で0.1mg/L以上、結合残留塩素の場合は0.4mg/L以上です。入れ替えた肢は令和5年に誤りでした。
消毒効果と残留効果は、それぞれどちらが上か。
消毒効果は遊離残留塩素のほうが強く、残留効果は結合残留塩素のほうが持続します。
DPD法では何色を標準比色液と比較するか。
桃〜桃赤色です。青色や青白〜青色としている肢は誤りです。
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法令・基準は改正されることがあります。最新の内容は国土交通省およびe-Gov法令検索でご確認ください。給水装置の設置条件や施工方法は水道事業者ごとの基準によります。
参考資料
- 公益財団法人 給水工事技術振興財団「令和5年度 給水装置工事主任技術者試験 学科試験1 問題」および同財団が公表した正答番号。本記事の正誤の判定は同正答番号（問2＝(4)）によります。設問文が「不適当なものはどれか」であることを確認したうえで各肢を判定しました。問題文・選択肢は掲載していません。
- 水道法施行規則（昭和32年厚生省令第45号）第17条第1項第3号（e-Gov法令検索）。条文の引用は同法令によります。
- ※ 遊離残留塩素と結合残留塩素の性質、DPD法で生じる色については、水道法施行規則に記述がありません。これらは公表された正答番号から確定できたものです（令和元年 問1、令和4年 問3、令和5年 問2、令和6年 問2）。
- ※ 水道行政は2024年4月に厚生労働省から国土交通省・環境省へ移管されました。令和5年以前の出題にある「厚生労働省令」「厚生労働大臣」は、現行条文では国土交通省令・国土交通大臣（水質に関する事項は環境省令・環境大臣）です。
※ この記事の確認日：2026年8月
