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令和6年度 給水装置の構造及び性能 問25 を解説（被覆しても長時間使わなければ凍る）
令和6年度 学科試験1 問25は、給水装置の凍結防止に関する問題です。4つの記述から、適当なものを1つ選びます。
この問題のポイント
正しいのは選択肢1です。断熱材や保温材で被覆していても、長時間水を使用しなければ凍結のおそれがあります。
残る3つは、数値・要否・位置がそれぞれ書き換えられています。この分野の誤りは、水抜き用の給水用具まわりに集まります。
※ 問題文そのものは、公益財団法人 給水工事技術振興財団が公開している過去5年間の試験問題で確認できます。
正解：選択肢1
各選択肢の正誤
| 選択肢 | 正誤 | 解説 |
|---|---|---|
| 1 | 正解 | 凍結深度内に設置する給水装置は、断熱材や保温材で被覆していても、長時間水を使用しない場合は凍結のおそれがあります |
| 2 | ×（誤り） | 屋外配管の埋設深度は「凍結深度より深く」です。「50cmとする」と数値で言い切った点が誤りです |
| 3 | ×（誤り） | 屋内配管にも防寒措置が要ります。水抜き用の給水用具か保温材が必要です |
| 4 | ×（誤り） | 水抜き用の給水用具は水道メーターの下流側に設置します。「上流側」とした点が誤りです |
選択肢1のポイント（ここが正解）
標準計画は、屋外と屋内で書き分けています。
給水装置標準計画・施工方法（凍結防止）
1 凍結のおそれがある場所の屋外配管は、原則として、土中に埋設し、かつ埋設深度は凍結深度より深くすること。
2 凍結のおそれがある場所の屋内配管は、必要に応じ管内の水を容易に排出できる位置に水抜き用の給水用具を設置すること。
基準は数値ではなく凍結深度です。凍結深度は地域の土質や含水率で変わるので、全国一律の数値にはなりません。「50cmとする」とした選択肢2は、この点で誤りです。
屋内配管も、条文が水抜き用の給水用具の設置を求めています。「防寒措置を必要としない」とした選択肢3は、条文と正面から食い違います。
水抜き用の給水用具は、位置と排水の2点が繰り返し裏返されます。
| 正しい形 | 誤りとして出た書き換え |
|---|---|
| 水道メータの下流側で屋内立上り管の間 | 上流側（令和6年） |
| 排水は汚水ます等へ間接排水 | 直接接続（令和4年） |
| 排水口は凍結深度より深く | 凍結深度より浅くなるよう（令和5年） |
位置は「メータ下流側」と「屋内立上り管の間」がセットで定められています。片方だけ覚えると選べません。
凍結の出題は令和元年から令和7年までの6年度すべてにあります。屋外配管は凍結深度より深く布設し、下水道管等の関係でやむを得ず浅く布設する場合や、擁壁・側溝・水路等の側壁からの離隔が十分にとれない場合は、保温材（発泡スチロール等）で防寒措置を講じます。
詳細は給水装置の凍結防止とは？水抜き用給水用具はメータの下流側で扱っています。
覚え方
- 被覆していても長時間水を使用しなければ凍結のおそれがある（令和6年に正しい肢）
- ★屋外配管は凍結深度より深く。50cmと数値で言い切った肢は令和6年に誤り
- ★屋内配管にも防寒措置が要る（水抜き用の給水用具か保温材）。不要とした肢は令和6年に誤り
- ★水抜き用の給水用具は水道メータの下流側で屋内立上り管の間。上流側とした肢は令和6年に誤り
- 排水は間接排水（直接接続は令和4年に誤り）／排水口は凍結深度より深く（浅くは令和5年に誤り）
理解度チェック
水抜き用の給水用具は、水道メーターのどちら側に設置するか。
下流側で、屋内立上り管の間です。上流側とした肢は令和6年に誤りでした。
屋外配管の埋設深度の基準は。
凍結深度より深くすることです。数値ではなく凍結深度が基準で、「50cmとする」とした肢は令和6年に誤りでした。
屋内配管に防寒措置は必要か。
必要です。管内の水を容易に排出できる位置に水抜き用の給水用具を設置します。「必要としない」とした肢は令和6年に誤りでした。
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法令・基準は改正されることがあります。最新の内容は国土交通省およびe-Gov法令検索でご確認ください。給水装置の設置条件や施工方法は水道事業者ごとの基準によります。
参考資料
- 公益財団法人 給水工事技術振興財団「令和6年度 給水装置工事主任技術者試験 学科試験1 問題」および同財団が公表した正答番号。本記事の正誤の判定は同正答番号（問25＝(1)）によります。設問文が「適当なものはどれか」であることを確認したうえで各肢を判定しました。問題文・選択肢は掲載していません。
- 国土交通省「給水装置標準計画・施工方法」（PDF）。凍結のおそれがある場所、水抜き用の給水用具の種類と設置、防寒措置は同資料45〜47ページによります。
※ この記事の確認日：2026年8月
