令和6年度 給水装置の概要 問47 を解説（貯湯湯沸器はボイラーでない）
令和6年度 学科試験2 問47は、湯沸器に関する問題です。4つの記述の正誤の組み合わせから、適当なものを1つ選びます。
この問題のポイント
誤りはウとエです。
ウは数値を正しく書いたうえで、末尾だけを裏返しています。0.1MPa以下・4m2以下の温水ボイラーは、ボイラーから除かれます。
※ 問題文そのものは、公益財団法人 給水工事技術振興財団が公開している過去5年間の試験問題で確認できます。
正解：選択肢2（ア＝正／イ＝正／ウ＝誤／エ＝誤）
各選択肢の正誤
| 選択肢 | 正誤 | 解説 |
|---|---|---|
| 1 | ○（正しい） | 瞬間湯沸器は給湯に連動してガス通路を開閉する機構を備え、最高85℃程度まで温度を上げられますが、通常は40℃前後で使用されます |
| 2 | ○（正しい） | 太陽熱利用貯湯湯沸器には、二回路型と水道直結型があります |
| 3 | ×（誤り） | 貯湯部に掛かる圧力が0.1MPa以下で伝熱面積4m2以下の温水ボイラーは、ボイラーから除かれます。「該当する」とした点が誤りです |
| 4 | ×（誤り） | 地中熱は日本中どこでも利用できます。「限られた地域でしか利用できない」とした点が誤りです |
選択肢ウ・エのポイント（ここが誤り）
条文が、除かれるものを定めています。
労働安全衛生法施行令 第1条第3号（抜粋）
ボイラー 蒸気ボイラー及び温水ボイラーのうち、次に掲げるボイラー以外のものをいう。
（中略）ニ ゲージ圧力〇・一メガパスカル以下の温水ボイラーで、伝熱面積が四平方メートル以下（…）のもの
数字は設問のとおりで、間違っているのは結論だけです。給水装置として扱われる貯湯湯沸器のほとんどはこの条件に当てはまるので、ボイラーから除かれます。
小型ボイラーも同じ条の第4号で「ボイラーのうち、次に掲げるボイラー」と定義されているので、ボイラーでないものは小型ボイラーにもなりません。「ボイラー及び小型ボイラーに該当する」とした肢は、令和元年と令和6年のどちらも誤りです。
エの地中熱は、性質が3つセットで問われます。
| 正しい性質 | 誤りとして出た書き換え |
|---|---|
| 日本中どこでも利用できる | 限られた地域でしか利用できない（令和6年） |
| 天候等に左右されない再生可能エネルギー | （この部分は正しく書かれている） |
| 地下水を汲むのがオープンループ | クローズドループと逆にする（令和3年） |
設問エは「天候等に左右されない」まで正しく書いたうえで、地域の限定だけを足しています。正しい部分が長いほど見落としやすい形です。
熱源の取り違えも繰り返し出ます。大気熱を使うのは自然冷媒ヒートポンプ給湯機です。令和3年は「電気温水器は、熱源に大気熱を利用している」として誤り、令和5年は「自然冷媒ヒートポンプ給湯機は、熱源に太陽光を利用している」として誤りでした。
詳細は湯沸器の種類は？瞬間・貯蔵・貯湯の違いとボイラーの扱いを整理で扱っています。
覚え方
- 貯湯湯沸器はボイラーに該当しない（0.1MPa以下・伝熱面積4m2以下は除かれる）
- ★数字は正しく書いたうえで、末尾を「該当する」に変えて誤りにする（令和元年・令和6年とも誤り）
- ★ボイラーでないものは小型ボイラーにもならない（小型ボイラーは「ボイラーのうち」の区分）
- ★地中熱は日本中どこでも利用でき、天候等に左右されない。地域を限定した肢は令和6年に誤り
- 熱源＝大気熱は自然冷媒ヒートポンプ給湯機／地下水を汲むのはオープンループ
理解度チェック
貯湯湯沸器は労働安全衛生法令のボイラーに該当するか。
該当しません。ゲージ圧力0.1MPa以下で伝熱面積4m²以下の温水ボイラーは、施行令第1条第3号でボイラーから除かれています。
地中熱は日本の限られた地域でしか利用できないか。
どこでも利用できます。天候等にも左右されない再生可能エネルギーです。
太陽熱利用貯湯湯沸器にはどんな型があるか。
太陽集熱装置系と水道系が蓄熱層内で別系統になっている二回路型と、太陽集熱装置系内に水道水が循環する水道直結型があります。
＞ 給水装置の概要のほかの論点は給水装置の概要のカテゴリにまとめています
法令・基準は改正されることがあります。最新の内容は国土交通省およびe-Gov法令検索でご確認ください。給水装置の設置条件や施工方法は水道事業者ごとの基準によります。
参考資料
- 公益財団法人 給水工事技術振興財団「令和6年度 給水装置工事主任技術者試験 学科試験2 問題」および同財団が公表した正答番号。本記事の正誤の判定は同正答番号（問47＝(2)）によります。設問文が「適当なものはどれか」であることを確認したうえで各肢を判定しました。問題文・選択肢は掲載していません。
- 労働安全衛生法施行令（昭和47年政令第318号）第1条第3号・第4号（e-Gov法令検索）。条文の引用は同法令によります。
- 環境省「地中熱利用にあたってのガイドライン 改訂増補版」。クローズドループ方式とオープンループ方式の説明、地中熱が天候や地域に左右されないことは同資料によります。
※ この記事の確認日：2026年8月
