令和4年度 給水装置工事法 問17 を解説（ライニング鋼管は曲げられない）
令和4年度 学科試験1 問17は、給水管の配管工事に関する問題です。5つの記述から、不適当なものを1つ選びます。
この問題のポイント
誤りは選択肢5です。曲げ配管ができる材料にライニング鋼管は入りません。
正しい材料の中に、曲げられないものを1つ混ぜる形です。銅管とポリエチレン二層管は正しいので、混ざっている1つを見つけます。
※ 問題文そのものは、公益財団法人 給水工事技術振興財団が公開している過去5年間の試験問題で確認できます。
正解：選択肢5
各選択肢の正誤
| 選択肢 | 正誤 | 解説 |
|---|---|---|
| 1 | ○（正しい） | 水圧、水撃作用等により給水管が離脱するおそれのある場所には、適切な離脱防止のための措置を講じます |
| 2 | ○（正しい） | 宅地内の主配管は家屋の基礎の外回りに布設することを原則とし、やむを得ず構造物の下を通過させる場合はさや管を設置しその中に配管します |
| 3 | ○（正しい） | 漏水によるサンドブラスト現象などにより他企業埋設物への損傷を防止するため、他の埋設物との離隔は原則として30cm以上確保します |
| 4 | ○（正しい） | 地階あるいは2階以上に配管する場合は、原則として階ごとに止水栓を設置します |
| 5 | ×（誤り） | 曲げ配管ができる材料にライニング鋼管は入りません。 |
選択肢5のポイント（ここが誤り）
標準計画が曲げ配管できる材料を挙げています。
| 曲げ配管ができる材料 | |
|---|---|
| 1 | 硬質塩化ビニル管 |
| 2 | 銅管・ライニング鉛管 |
| 3 | ステンレス鋼管 |
| 4 | ポリエチレン管 |
この4種類にライニング鋼管は入っていません。設問は、正しい2つ（銅管・ポリエチレン二層管）にライニング鋼管を混ぜています。
曲げるのは、いずれも軟らかい管や薄い管です。銅管も曲げるのは軟質のコイル管で、「硬質銅管の曲げ加工は、専用パイプベンダーを用いて行う」とした肢は令和元年に誤りでした。
この分野で押さえる数値と条件を並べます。
| 論点 | 正しい形 | 誤りとして出た形 |
|---|---|---|
| 他の埋設物との離隔 | 30cm以上 | 20cm以上（令和元年） |
| 曲げ半径 | 管軸線上において口径の4倍以上 | 呼び径の2倍以上（令和7年） |
| 各階に付ける器具 | 止水栓 | 逆止弁（令和6年） |
選択肢3と4は、令和4年に正しい肢として出たものです。離隔30cmと各階の止水栓は、どちらもこの年は正しく書かれています。
選択肢2の主配管も要点です。家屋の基礎の外回りに布設するのが原則で、構造物の下を通すと、その構造物を壊さないと漏水修理ができなくなります。
詳細は給水管の配管工事の留意事項とは？離隔30cm・曲げ配管の条件・各階の止水栓で扱っています。
覚え方
- 曲げ配管ができるのは硬質塩化ビニル管・銅管／ライニング鉛管・ステンレス鋼管・ポリエチレン管の4種類
- ★ライニング鋼管は入らない（令和4年に誤りの肢）。正しい2つに1つ混ぜる形
- ★曲げるのは軟らかい管や薄い管。銅管も軟質のコイル管（硬質銅管の曲げ加工は令和元年に誤り）
- 他の埋設物との離隔は30cm以上／曲げ半径は口径の4倍以上
- 主配管は家屋の基礎の外回りが原則（構造物の下だと壊さないと修理できない）
理解度チェック
曲げ配管ができる材料は何か。
硬質塩化ビニル管、銅管・ライニング鉛管、ステンレス鋼管、ポリエチレン管の4種類です。ライニング鋼管は入りません。
宅地内の主配管はどこに布設するか。
家屋の基礎の外回りに布設するのが原則です。やむを得ず構造物の下を通過させる場合はさや管を設置しその中に配管します。
他の埋設物との離隔はどれだけ確保するか。
原則として30cm以上です。漏水によるサンドブラスト現象などによる損傷を防止するためです。
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法令・基準は改正されることがあります。最新の内容は国土交通省およびe-Gov法令検索でご確認ください。給水装置の設置条件や施工方法は水道事業者ごとの基準によります。
参考資料
- 公益財団法人 給水工事技術振興財団「令和4年度 給水装置工事主任技術者試験 学科試験1 問題」および同財団が公表した正答番号。本記事の正誤の判定は同正答番号（問17＝(5)）によります。設問文が「不適当なものはどれか」であることを確認したうえで各肢を判定しました。問題文・選択肢は掲載していません。
- 国土交通省「給水装置標準計画・施工方法」（PDF）。他の埋設物との間隔30cm以上、サンドブラスト現象、曲げ配管ができる管種と条件、各階ごとの止水栓、主配管の布設は同資料3.8によります。
※ この記事の確認日：2026年8月
