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平成28年度 給水装置の構造及び性能 問27 を解説（先に数値で半分に減る）
平成28年度 学科試験1 問27は、吐水口を有する給水装置（呼び径20mm）について、逆流防止のために確保しなければならない近接壁からの水平距離を選ぶ問題です。4つから適当なものを1つ選びます。
この問題のポイント
この問題は数値と起点の2段階で絞れます。
先に数値を決めると、選択肢が半分に減ります。
※ このページに問題文そのものは載せていません。公益財団法人 給水工事技術振興財団の過去5年間の試験問題には、2026年8月時点で令和3年度以降が掲載されています。
正解：選択肢3
各選択肢の正誤
| 選択肢 | 正誤 | 解説 |
|---|---|---|
| 1 | ×（誤り） | 数値は40mmで合っていますが、測る起点が違う側を選んでいます |
| 2 | ×（誤り） | 距離を60mmとしています。60mmは呼び径の区分表に無い値です |
| 3 | 正解 | 数値40mm、測る起点も条文どおりの組み合わせです |
| 4 | ×（誤り） | 距離を60mmとしています |
この図の読み方（ここが正解）
まず数値を決めます。設問には呼び径20mmと書かれています。
| 呼び径の区分 | 近接壁から吐水口の中心までの水平距離 | 越流面から吐水口の最下端までの垂直距離 |
|---|---|---|
| 13mm以下 | 25mm以上 | 25mm以上 |
| 13mmを超え20mm以下 | 40mm以上 | 40mm以上 |
| 20mmを超え25mm以下 | 50mm以上 | 50mm以上 |
呼び径20mmは「13mmを超え20mm以下」の行なので、40mm以上です。
この時点で、60mmの肢が2つとも消えます。
60mmは区分表に出てこない値です。
残った2つは起点で分かれる
給水装置の構造及び材質の基準に関する省令 第5条第1項第2号イ・別表第二（要旨）
呼び径が25mm以下のものにあっては、近接壁から吐水口の中心までの水平距離及び越流面から吐水口の最下端までの垂直距離が確保されていること。
| 距離 | どこから | どこまで |
|---|---|---|
| 水平距離 | 近接壁 | 吐水口の中心 |
| 垂直距離 | 越流面 | 吐水口の最下端 |
この設問が聞いているのは水平距離なので、近接壁から吐水口の中心までを指す側を選びます。
測る先も2つで違います。片方は中心まで、もう片方は最下端までです。
呼び径25mm以下は2つセット
水平距離と垂直距離の両方を確保します。
垂直距離だけではありません。
呼び径が25mmを超える場合は、別表第三の式で算定します。
用途で決まる値もある
| 用途 | 値 |
|---|---|
| 浴槽に給水するもの | 50mm以上 |
| プール等や、洗剤・薬品を入れる水槽 | 200mm以上 |
詳細は吐水口空間とは？越流面から測る距離と呼び径ごとの数値で扱っています。
覚え方
- 呼び径20mmは「13mmを超え20mm以下」の行＝40mm以上
- ★先に数値を決めると選択肢が半分に減る（60mmは区分表に無い値）
- ★残りは測る起点で分かれる＝水平距離は近接壁から吐水口の中心まで
- ★垂直距離は越流面から吐水口の最下端まで。起点も測る先も違う
- ★呼び径25mm以下は水平距離と垂直距離をセットで確保／浴槽50mm以上・プール等200mm以上
理解度チェック
呼び径20mmの水平距離はいくつか。
40mm以上です。「13mmを超え20mm以下」の区分に当たります。
水平距離はどこからどこまでか。
近接壁から吐水口の中心までです。
垂直距離はどこからどこまでか。
越流面から吐水口の最下端までです。
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法令・基準は改正されることがあります。最新の内容は国土交通省およびe-Gov法令検索でご確認ください。給水装置の設置条件や施工方法は水道事業者ごとの基準によります。
参考資料
- 公益財団法人 給水工事技術振興財団「平成28年度 給水装置工事主任技術者試験 学科試験1 問題」および同財団が公表した正答番号。本記事の正誤の判定は同正答番号（問27＝(3)）によります。設問文が「適当なものはどれか」であることを確認したうえで各肢を判定しました。問題文・選択肢は掲載していません。
- 給水装置の構造及び材質の基準に関する省令（平成9年厚生省令第14号）第5条（逆流防止に関する基準）第1項第2号イ、別表第二（e-Gov法令検索）。条文の引用は同省令によります。
- ※ 本記事では設問の図そのものを再現していません。本文に挙げた区分と数値は省令別表第二によります。設問の図に示された距離A・Bがそれぞれどこを指すかは図から読み取るもので、本記事では図を再現していないため、公表正答（問27＝(3)）に従って判定を示しています。
- ※ 水道行政は2024年4月に厚生労働省から国土交通省・環境省へ移管されました。平成28年の出題当時の「厚生労働大臣」は、現行条文では国土交通大臣です。条文の引用は現行の表記によります。
※ この記事の確認日：2026年8月
