公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）第6編2.2.3.3(1)／2.2.3.1(13)(4)

2.2.3.3(1)　管の地中埋設深さは、車両道路では管の上端より600mm以上、それ以外では300mm以上とする。

2.2.3.1(13)　管を埋戻す場合は、土被り150mm程度の深さに埋設表示用アルミテープ又はポリエチレンテープ等を埋設する。

(4)　屋外地中配管の分岐及び曲り部には、地中埋設標を設置する。なお、設置箇所は特記による。

公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）第6編2.2.3.1(8)／2.2.3.2(2)(3)(4)

2.2.3.1(8)　フレキ管の配管において、スラブ内及びコンクリート増打ち内に配管する場合は、さや管を使用する。なお、さや管はガス用CD管とする。

2.2.3.2(2)　他の配管、機器等からは、配管支持をとらない。

(3)　床ころがし配管は、支持具を用いて支持する。

(4)　フレキ管の支持固定は、横走り管は2ｍ以内ごとに行う。

公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）第6編2.2.3.1(7)(9)(10)(3)

(7)　配管は、煙突等の火気に対して十分な間隔を保持する。また、電線及び電気工作物に近接又は交差する場合は、関係法令に従い、必要な離隔距離を確保するか又は防護措置を行う。

(9)　建築基準法施行令第112条第20項に規定する準耐火構造の防火区画等を貫通する管は、その隙間をモルタル又はロックウール保温材で充塡する。

(10)　梁等の貫通部には接合部を設けない。

(3)　本支管よりガスメーターまでの管（供給管及び灯外内管）において、水の溜まるおそれのあるときは水取器を取付ける。

公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）第6編2.2.6(1)(2)(3)

(1)　試験は、最高使用圧力以上の圧力で圧力保持による気密試験を行い、漏えいがないことを確認する。

(2)　耐圧部分（最高使用圧力が高圧又は中圧のガスによる圧力が加えられる部分）については、最高使用圧力の1.5倍以上の圧力により、耐圧試験を行う。

(3)　気密試験終了後、ガスへの置換を行い、配管内がガスに置換されていることを点火試験等により確認する。

公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）第6編3.2.3(1)／3.2.6(1)

3.2.3(1)　配管は、2.2.3「配管」によるほか、「LPガス設備設置基準及び取扱要領」及び「ガス機器の設置基準及び実務指針」又は「業務用ガス機器の設置基準及び実務指針」による。

3.2.6(1)　試験は、2.2.6「試験」による。ただし、気密試験の圧力値は高圧側1.56MPa以上、低圧側8.4kPa以上10.0kPa以下とする。