令和7年度 2級（前期） 施工管理法 問33 を解説（ボイラーの基礎に防振架台の定めはない）
令和7年度 2級管工事施工管理技術検定 第一次検定（前期）【No.33】は、機器の据付けに関する問題です。4つの記述のうち、適当でないものを1つ選びます。
この問題のポイント
誤りは選択肢4です。
ボイラーの基礎は、構造計算で強度が確認された基盤上に築造します。防振架台を置くという定めはありません。
そもそも防振基礎にするかどうかは、機器の種類で決まるのではなく特記で決まります。ボイラーだから防振架台、という組み合わせにはなりません。
※ このページに問題文そのものは載せていません。一般財団法人 全国建設研修センターの試験問題および正答肢のページには、2026年8月時点で令和7年度と令和8年度が掲載されています。
正解：選択肢4
各選択肢の正誤
| 選択肢 | 正誤 | 解説 |
|---|---|---|
| 1 | ○（適当） | 床置形はコンクリート基礎上に据えます |
| 2 | ○（適当） | 転倒・横滑りを起こさないよう固定します |
| 3 | ○（適当） | 公表正答で正しいとされています |
| 4 | ×（適当でない） | ボイラーの節に防振の定めがない |
選択肢4のポイント（ここが誤り）
ボイラーの据付けは、専用の節に定められています。
公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和7年版（修補版）2.1.2.1「鋼製ボイラー、鋼製小型ボイラー、鋼製簡易ボイラー、小型貫流ボイラー及び簡易貫流ボイラー」（本文168頁）
「(2) ボイラーの基礎は、構造計算で強度が確認された基盤上に築造する。
(3) 据付けの際は、図面に従い、所定の位置及び四隅にやり方を施し、芯出し、水平、垂直、適正勾配等を水準器、水糸、下げ振り等の測器で計測する。
(4) 据付けは、サドル、ジャッキ等で仮受台に缶体を仮置きし、正確な据付位置を定めた後に行う。」
この節に防振架台は出てきません。求められているのは、構造計算で強度が確認された基盤の上に築造することです。
そして防振基礎そのものが、機器で決まるものではありません。
同 2.1.1「一般事項」(3)（本文167頁）
「基礎は、標準基礎又は防振基礎とし、適用は特記による。
（ｲ）防振基礎は、標準基礎にストッパーを設けて、防振架台（製造者の標準仕様）を間接的に固定するものとし、ストッパーは、水平方向及び鉛直方向の地震力に耐えるもので、ストッパーと防振架台との間隙は、機器運転時に接触しない程度とする。」
| 基礎の種類 | 中身 |
|---|---|
| 標準基礎 | コンクリート基礎。打設後10日間以内に荷重をかけない |
| 防振基礎 | 標準基礎にストッパーを設けて防振架台を間接的に固定する |
| どちらにするか | 特記による |
選択肢2の転倒防止は、一般事項に書かれています。
同 2.1.1「一般事項」(5)（本文167頁）
「機器は、水平に、かつ、地震力により転倒、横滑りを起こさないように基礎、鋼製架台等に固定する。」
選択肢1の床置形パッケージ形空気調和機については、基礎の種類が標準図で決められています。
同 2.1.11「空気調和機」(1)（本文170頁）
「ユニット形空気調和機、コンパクト形空気調和機及びパッケージ形空気調和機の基礎は、標準図（基礎施工要領（三））による。」
選択肢3のポンプの基礎については、同仕様書2.1.19「ポンプ」(1)が「ポンプの基礎は、標準図（基礎施工要領（四））による」としています。ただしその標準図にある寸法は基礎の高さ300以上で、基礎の間隔500mm以上という数字は見つけられませんでした。公表正答では正しい肢として扱われています。
据付けの数値は機器の据付けとは？基礎の養生10日とポンプまわりの数値で扱っています。
覚え方
- ボイラーの基礎は構造計算で強度が確認された基盤上です
- 標準基礎か防振基礎かは特記で決まります
- 防振基礎はストッパーで防振架台を間接的に固定します
- コンクリート基礎は打設後10日間以内に荷重をかけません
- 機器は転倒・横滑りを起こさないように固定します
理解度チェック
ボイラーの基礎は、どこに築造するか。
構造計算で強度が確認された基盤上です。公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和7年版（修補版）2.1.2.1(2)が定めています。この節に防振架台の記述はありません。
標準基礎と防振基礎のどちらにするかは、何で決まるか。
特記です。同仕様書2.1.1(3)が「基礎は、標準基礎又は防振基礎とし、適用は特記による」としています。機器の種類で自動的に決まるものではありません。
防振基礎は、どのような構造か。
標準基礎にストッパーを設けて、防振架台を間接的に固定する構造です。ストッパーは水平方向および鉛直方向の地震力に耐えるもので、防振架台との間隙は機器運転時に接触しない程度とします。
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選択肢3の「基礎の間隔は500mm以上」については、公共建築工事標準仕様書の本文と公共建築設備工事標準図の基礎施工要領（四）のなかに、この数字を見つけられませんでした。ここでは公表正答で正しい肢とされている事実を示しています。仕様書と標準図は改定されることがあり、引用は令和7年版によります。
関連する用語
この問で問われた語を、年度をまたいで整理しています。
参考資料
- 一般財団法人 全国建設研修センター「令和7年度 2級管工事施工管理技術検定 第一次検定（前期）試験問題」および同センターが公表した正答肢（【No.33】＝(4)）／試験問題・正答肢。
- 国土交通省大臣官房官庁営繕部「公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和7年版（修補版）」2.1.2.1「鋼製ボイラー、鋼製小型ボイラー、鋼製簡易ボイラー、小型貫流ボイラー及び簡易貫流ボイラー」(2)(3)(4)（本文168頁）。
- 同 2.1.1「一般事項」(3)(5)（本文167頁）、2.1.11「空気調和機」(1)（本文170頁）、2.1.19「ポンプ」(1)（本文172頁）。
- ※ 問題文・選択肢は掲載していません。
※ この記事の確認日：2026年8月
