令和7年度 1級 施工管理法 問題B No.5 を解説（防振基礎は間隙を残して間接的に固定）
令和7年度 1級管工事施工管理技術検定 第一次検定 問題B【No.5】は、機器の据付けに関する問題です。4つの記述のうち、適当でないものを1つ選びます。
この問題のポイント
誤りは選択肢2です。
防振基礎は、ストッパーで防振架台を間接的に固定します。公共建築工事標準仕様書2.1.1(3)(ｲ)が定めており、ストッパーと防振架台との間には間隙を残します。
締め付けてしまうと防振の機能が失われます。間隙は、機器運転時に接触しない程度とします。
※ このページに問題文そのものは載せていません。一般財団法人 全国建設研修センターの試験問題および正答肢のページには、2026年8月時点で令和7年度と令和8年度が掲載されています。
正解：選択肢2
各選択肢の正誤
| 選択肢 | 正誤 | 解説 |
|---|---|---|
| 1 | ○（適当） | メカニカルアンカーボルトの型式と引抜き力について、仕様書に記述がありません。判定は正答肢によります |
| 2 | ×（適当でない） | 間接的に固定します。標準仕様書2.1.1(3)(ｲ)で、ストッパーと防振架台の間には間隙を設けます |
| 3 | ○（適当） | Vベルトの回転方向について、仕様書に記述がありません。判定は正答肢によります |
| 4 | ○（適当） | 標準仕様書2.1.1(5)は、設計用震度に機器の重量をかけて地震力を求める方法を採っています |
選択肢2のポイント（ここが誤り）
防振基礎は、機器を浮かせたまま押さえるつくりです。
公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和7年版 2.1.1「一般事項」(3)(ｲ)
防振基礎は、標準基礎にストッパーを設けて、防振架台（製造者の標準仕様）を間接的に固定するものとし、ストッパーは、水平方向及び鉛直方向の地震力に耐えるもので、ストッパーと防振架台との間隙は、機器運転時に接触しない程度とする。また、地震時に接触するストッパーの面には、緩衝材を取付ける。
運転しているときは接触させず、地震のときだけ効かせます。そのために間隙を残し、接触する面には緩衝材を入れます。堅固に締め付けてしまうと、防振の役目が果たせません。
| 基礎の種類 | 固定の仕方 |
|---|---|
| 標準基礎 | コンクリート基礎とし、機器を基礎・鋼製架台等に固定する |
| 防振基礎 | 標準基礎にストッパーを設け、防振架台を間接的に固定する。間隙は運転時に接触しない程度、接触面には緩衝材 |
選択肢4の地震力の求め方も、仕様書に書かれています。
同仕様書 2.1.1「一般事項」(5)（抜粋）
機器は、水平に、かつ、地震力により転倒、横滑りを起こさないように基礎、鋼製架台等に固定する。（略）なお、機器は、地震時に設計用水平震度に機器の重量(kN)をかけた設計用水平地震力(kN)及び設計用鉛直震度に機器の重量(kN)をかけた設計用鉛直地震力(kN)が、重心に作用するものとし、設計用震度は特記による。
震度に重量をかけて地震力を出す、という形をとっています。特記がない場合の設計用水平震度は、同項が示す表によります。
詳細は機器の据付けとは？基礎の養生10日とポンプまわりの数値で扱っています。
覚え方
- 防振基礎はストッパーで防振架台を間接的に固定します。締め付けではありません
- ストッパーと防振架台の間隙は機器運転時に接触しない程度とします
- 地震時に接触するストッパーの面には緩衝材を取り付けます
- ストッパーは水平方向と鉛直方向の両方の地震力に耐えるものとします
- 地震力は設計用震度 × 機器の重量で求め、重心に作用するものとします（2.1.1(5)）
理解度チェック
防振基礎のストッパーは、防振架台をどのように固定するか。
間接的に固定します。公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）2.1.1(3)(ｲ)で、ストッパーと防振架台との間隙は機器運転時に接触しない程度とし、地震時に接触するストッパーの面には緩衝材を取り付けるとされています。
機器に作用する地震力は、どのように求めるか。
設計用水平震度に機器の重量をかけた設計用水平地震力と、設計用鉛直震度に機器の重量をかけた設計用鉛直地震力が、重心に作用するものとします。同2.1.1(5)です。設計用震度は特記により、特記がなければ同項の表によります。
標準基礎と防振基礎は、どちらを使うか誰が決めるか。
特記によります。同2.1.1(3)で、基礎は標準基礎または防振基礎とし、適用は特記によるとされています。
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機器の据付けは、機器の製造者仕様や工事ごとの特記によって変わります。実務では機器の取扱説明書と設計図書をご確認ください。
関連する用語
この問で問われた語を、年度をまたいで整理しています。
参考資料
- 一般財団法人 全国建設研修センター「令和7年度 1級管工事施工管理技術検定 第一次検定 試験問題Ｂ」および同センターが公表した正答肢（問題B【No.5】＝(2)）。
- 国土交通省大臣官房官庁営繕部「公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和7年版（修補版）」2.1.1「一般事項」(3)および(5)（国土交通省）。
- ※ 問題文・選択肢は掲載していません。
※ この記事の確認日：2026年8月
