令和7年度 1級管工事施工管理技術検定 第一次検定 問題A【No.21】は、空気熱源ヒートポンプに関する問題です。4つの記述のうち、適当でないものを1つ選びます。
誤りは選択肢3です。モジュール型の法定冷凍トンを、全部足すと書かれています。
この記述は、過去にも同じ形で出ています。令和3年度の1級 問題A No.21は、モジュール型について連結する全モジュールを合算する必要がある、という記述を適当でないものとして出しています。
設問文も同じで、言い回しが必要があるからしなければならないに変わっただけです。冷凍保安規則を見ても、連結したものを合算するという定めはありません。
※ このページに問題文そのものは載せていません。一般財団法人 全国建設研修センターの試験問題および正答肢のページには、2026年8月時点で令和7年度と令和8年度が掲載されています。
正解:選択肢3
| 選択肢 | 正誤 | 解説 |
|---|---|---|
| 1 | ○(適当) | ガスエンジンヒートポンプの排熱回収です。この年度の正答肢により適当とされています |
| 2 | ○(適当) | 除霜運転です。同じくこの年度の正答肢によります |
| 3 | ×(適当でない) | 令和3年度の同じ設問でも、この記述が誤りとされています |
| 4 | ○(適当) | 四方弁による切り替えです。同じくこの年度の正答肢によります |
令和3年度の1級 問題A No.21は、設問文が令和7年度とまったく同じ「空気熱源ヒートポンプに関する記述のうち、適当でないものはどれか」でした。その公表正答が選択肢2で、次の記述です。
令和3年度 1級管工事施工管理技術検定 第一次検定 問題A【No.21】の公表正答(選択肢2)
「空冷ユニットを複数台連結するモジュール型は、法定冷凍トンの算定をする場合、連結する全モジュールを合算する必要がある。」
この記述が、適当でないものとして出されています。
令和7年度は、必要があるをしなければならないに言い換えただけです。連結する全モジュールを合算するという中身は、どちらの年度でも誤りの側に置かれています。
法定冷凍トンの算定は、冷凍保安規則が定めています。条文には設備の種類ごとの換算が並んでいますが、連結したものを合算するという規定は出てきません。
冷凍保安規則 第五条(冷凍能力の算定基準)より
法第五条第三項の経済産業省令で定める基準は、次の各号に掲げるものとする。
一 遠心式圧縮機を使用する製造設備にあつては、当該圧縮機の原動機の定格出力一・二キロワットをもつて一日の冷凍能力一トンとする。
二 吸収式冷凍設備にあつては、発生器を加熱する一時間の入熱量二万七千八百キロジュールをもつて一日の冷凍能力一トンとする。
三 自然環流式冷凍設備及び自然循環式冷凍設備にあつては、次の算式によるものをもつて一日の冷凍能力とする。(以下略)
同じ令和3年度で、正しい側に置かれていたのは次の3つです。そのうち1つは、同じモジュール型についての記述です。
| 論点 | 令和3年度に正しい肢として出た内容 |
|---|---|
| モジュール型 | 部分負荷に対応して運転台数を変えることができる |
| 外気温度と暖房能力 | ヒートポンプでは、外気温度が低くなると暖房能力が低下する |
| 成績係数 | 圧縮仕事の駆動エネルギーが暖房能力に追加されるため、冷凍機の成績係数より高くなる |
モジュール型については、運転台数を変えられるという点は正しい肢に置かれています。誤りとされているのは、法定冷凍トンの算定で合算するという部分だけです。
法定冷凍能力の換算は法定冷凍能力とは?遠心式1.2kWと吸収式27,800kJの換算で扱っています。
モジュール型の法定冷凍トンについて、誤りとされている記述は何か。
連結する全モジュールを合算するという内容です。令和3年度の1級 問題A No.21(公表正答は選択肢2)と令和7年度の同No.21(公表正答は選択肢3)で、いずれも誤りの側に置かれています。
冷凍保安規則は、冷凍能力をどう算定するとしているか。
設備の種類ごとの換算を定めています。遠心式圧縮機は原動機の定格出力1.2キロワットで1日の冷凍能力1トン、吸収式冷凍設備は発生器を加熱する1時間の入熱量27,800キロジュールで1トンです。同規則第五条によります。
モジュール型について、正しい肢として出ている内容は何か。
部分負荷に対応して運転台数を変えることができる、という内容です。令和3年度の1級 問題A No.21の選択肢1が、正しい肢としてこれを出しています。
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高圧ガス保安法の適用や届出の要否は、設備の構成や冷凍能力によって変わります。実際の計画では所轄への確認が必要です。
この問で問われた語を、年度をまたいで整理しています。
参考資料
※ この記事の確認日:2026年8月