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令和6年度 1級 施工管理法 問題B No.2 を解説(CP上にない作業は縮めても効かない)

令和6年度 1級管工事施工管理技術検定 第一次検定 問題B【No.2】は、ネットワーク工程表を読む問題です。図に示された作業と日数から、4つの記述のうち適当でないものを1つ選びます。

この問題のポイント

誤りは選択肢3です。

作業Fはクリティカルパス上にありません。そのためFを1日短縮しても、全体工期は変わりません。短縮が工期に効くのは、クリティカルパス上の作業だけです。

この図では、クリティカルパスは1本で所要日数は17日、イベント7の最遅完了時刻は13日、作業Gのトータルフロートは2日になります。残る3つの記述は、いずれもこの計算どおりです。

※ このページに問題文そのものは載せていません。一般財団法人 全国建設研修センターの試験問題および正答肢のページには、2026年8月時点で令和7年度と令和8年度が掲載されています。

正解:選択肢3

各選択肢の正誤

選択肢 正誤 解説
1 ○(適当) 最終イベントの最早完了時刻は17日で、そこに至る最長経路は1本だけです
2 ○(適当) 最終イベントの17日から作業Iの4日を引いて13日です
3 ×(適当でない) 全体工期は変わりません。作業Fにはフロートが残っており、クリティカルパス上の作業ではありません
4 ○(適当) 後続イベントの最遅完了時刻13日から、先行イベントの最早開始時刻9日と作業日数2日を引いて2日です

選択肢3のポイント(ここが誤り)

工期を縮めたいときに、どの作業を縮めるかで結果が変わります。

日程計算は、次の順で行います。

手順 やること
1 最早開始時刻開始側から順に足していき、複数の経路が合流するイベントでは大きいほうを採る
2 所要日数最終イベントの値が全体工期。そこへ至る最長経路がクリティカルパス
3 最遅完了時刻最終イベントから逆に引いていき、分岐するイベントでは小さいほうを採る
4 トータルフロート後続イベントの最遅完了時刻 −(先行イベントの最早開始時刻 + 作業日数)

トータルフロートが0の作業をつないだものがクリティカルパスです。フロートが残っている作業は、その分だけ遅れても全体工期に影響しません。

この図の作業Fは、先行イベントの最早開始時刻が9日、作業日数が3日で、後続イベントの最遅完了時刻が13日です。13 −(9 + 3)= 1日のトータルフロートが残っています。1日短縮してもフロートが1日から2日に増えるだけで、後続イベントの時刻は動きません。

一方、作業Gは 13 −(9 + 2)= 2日で、こちらもフロートを持ちます。FもGもクリティカルパス上にないため、どちらを縮めても工期は変わりません。

用語は国土交通省の工程計画管理基準(案)にも並んでいます。

国土交通省 工程計画管理基準(案)第4章「日程計算の表示手順」第2の凡例より

イベントの最遅開始日/イベントの最遅完了日/イベントの最早開始日/イベントの最早完了日時間見積日数/〔 〕=トータルフロート/( )=フリーフロート

同基準の第3は「図面にはかならずイベントの上段に最早開始日を記入する」としています。

詳細は施工計画書とは?総合と工種別の違いと承諾・提出の使い分けで扱っています。

覚え方

  • 短縮が効くのはクリティカルパス上の作業だけです。フロートが残る作業を縮めても工期は動きません
  • 最早開始時刻は合流点で大きいほう、最遅完了時刻は分岐点で小さいほうを採ります
  • トータルフロート=後続の最遅完了時刻 −(先行の最早開始時刻 + 作業日数)
  • トータルフロートが0の作業をつないだ経路がクリティカルパスです
  • 基準では〔 〕がトータルフロート、( )がフリーフロートの表示です(工程計画管理基準(案)第4章)

理解度チェック

Q.

作業日数を1日短縮したとき、全体工期が1日縮むのはどのような作業か。

クリティカルパス上にある作業です。トータルフロートが0の作業がこれにあたります。フロートが残っている作業を短縮しても、後続イベントの最早開始時刻は別の経路で決まっているため、全体工期は変わりません。

Q.

トータルフロートはどう計算するか。

後続イベントの最遅完了時刻から、先行イベントの最早開始時刻と作業日数の合計を引きます。国土交通省の工程計画管理基準(案)では、図面上で〔 〕がトータルフロート、( )がフリーフロートを表す凡例とされています。

Q.

最早開始時刻と最遅完了時刻は、それぞれどちら向きに計算するか。

最早開始時刻は開始側から終了側へ足していき、合流するイベントでは大きいほうを採ります。最遅完了時刻は終了側から開始側へ引いていき、分岐するイベントでは小さいほうを採ります。

> 施工管理法のほかの論点は施工管理法のカテゴリにまとめています

工程管理の運用は、発注者が適用する基準や工事の種類によって変わります。実務では工事ごとの設計図書と適用基準をご確認ください。

関連する用語

この問で問われた語を、年度をまたいで整理しています。

参考資料

  • 一般財団法人 全国建設研修センター「令和6年度 1級管工事施工管理技術検定 第一次検定 試験問題B」および同センターが公表した正答肢(問題B【No.2】=(3))。
  • 国土交通省 東北地方整備局「工程計画管理基準(案)」(土木工事共通仕様書 参考資料)第4章「日程計算の表示手順」(国土交通省 東北地方整備局)。
  • ※ 問題文・選択肢は掲載していません。
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