令和7年度 2級（前期） 機械工学 問4 を解説（CODは水の指標）
令和7年度 2級管工事施工管理技術検定 第一次検定（前期）【No.4】は、室内環境に関する問題です。4つの用語のうち、関係のないものを1つ選びます。
この問題のポイント
正解は選択肢4です。
化学的酸素要求量（COD）は、水の汚れを示す指標です。空気の話ではありませんから、室内環境には関係しません。
残る3つは、いずれも室内の空気について使う言葉です。浮遊粉じんの量とホルムアルデヒドの量は、法令の管理基準に項目として載っています。
※ このページに問題文そのものは載せていません。一般財団法人 全国建設研修センターの試験問題および正答肢のページには、2026年8月時点で令和7年度と令和8年度が掲載されています。
正解：選択肢4
各選択肢の正誤
| 選択肢 | 正誤 | 解説 |
|---|---|---|
| 1 | 関係あり | 室内の温熱環境の指標です |
| 2 | 関係あり | 管理基準の第七号の項目です |
| 3 | 関係あり | 管理基準の第一号の項目です |
| 4 | 関係なし（正解） | 水の汚れを示す指標です |
選択肢4のポイント（ここが正解）
CODが何を測るものかは、別の年度に正しい肢として出ています。
令和4年度 2級管工事施工管理技術検定 第一次検定（前期）【No.2】の選択肢2（公表正答は選択肢3）
この問は「水に関する記述のうち、適当でないものはどれか」で、選択肢2は「CODは、汚濁水を酸化剤で化学的に酸化するときに消費される酸素量をいう。」です。
「汚濁水」とあるとおり、対象は水です。
同じ形の問題が前にも出ていて、そのときも水の指標が混ぜてありました。
令和3年度 2級管工事施工管理技術検定 第一次検定（前期）【No.1】（公表正答は選択肢1）
「次の指標のうち、室内空気環境と関係のないものはどれか」で、選択肢は「浮遊物質量（SS）」「予想平均申告（PMV）」「揮発性有機化合物（VOCs）濃度」「気流」です。公表正答は浮遊物質量（SS）で、これも水の指標です。
このとき、予想平均申告（PMV）は関係のある側に置かれています。本問の選択肢1も同じ扱いです。
選択肢2と選択肢3は、法令に項目として書かれています。
建築物における衛生的環境の確保に関する法律施行令（昭和四十五年政令第三百四号）第二条第一号イ（e-Gov法令検索）
「空気調和設備…を設けている場合は、厚生労働省令で定めるところにより、居室における次の表の各号の上欄に掲げる事項がおおむね当該各号の下欄に掲げる基準に適合するように空気を浄化し、その温度、湿度又は流量を調節して供給をすること。」
| 号 | 事項 | 基準 |
|---|---|---|
| 一 | 浮遊粉じんの量 | 空気一立方メートルにつき〇・一五ミリグラム以下 |
| 二 | 一酸化炭素の含有率 | 百万分の六以下 |
| 三 | 二酸化炭素の含有率 | 百万分の千以下 |
| 四 | 温度 | 十八度以上二十八度以下 |
| 五 | 相対湿度 | 四十パーセント以上七十パーセント以下 |
| 六 | 気流 | 〇・五メートル毎秒以下 |
| 七 | ホルムアルデヒドの量 | 空気一立方メートルにつき〇・一ミリグラム以下 |
7つの項目に、化学的酸素要求量は入っていません。入っているのは空気について測る量だけです。
この7項目は室内空気の管理基準とは？建築物衛生法の7項目と建築基準法の6項目で扱っています。
覚え方
- COD・BOD・SS・DOは水の指標です。室内環境の問に混ざったら答えです
- 管理基準の7項目は浮遊粉じん・一酸化炭素・二酸化炭素・温度・相対湿度・気流・ホルムアルデヒドです
- 浮遊粉じんは0.15mg/m³以下、ホルムアルデヒドは0.1mg/m³以下です
- 予想平均申告（PMV）は室内環境の側に入ります
- 令和3年度は浮遊物質量（SS）が同じ役どころで出ました
理解度チェック
化学的酸素要求量（COD）は、何を測る指標か。
水の汚れです。令和4年度2級（前期）【No.2】の選択肢2「CODは、汚濁水を酸化剤で化学的に酸化するときに消費される酸素量をいう」が正しい肢とされています。室内環境の指標ではありません。
建築物環境衛生管理基準の空気環境の項目は、いくつあるか。
7つです。建築物における衛生的環境の確保に関する法律施行令第二条第一号イの表が、浮遊粉じんの量、一酸化炭素の含有率、二酸化炭素の含有率、温度、相対湿度、気流、ホルムアルデヒドの量を挙げています。
同じ形式の問題は、過去にどう出たか。
令和3年度2級（前期）【No.1】が「次の指標のうち、室内空気環境と関係のないものはどれか」で、公表正答は浮遊物質量（SS）です。水の指標を1つ混ぜる形が繰り返されています。
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法令は改正されることがあります。ここでの引用は2026年8月時点のe-Gov法令検索によるものです。
参考資料
※ この記事の確認日：2026年8月
