施工計画と事前調査とは？4つの区分と、目的別に分ける事前調査を整理

施工計画の立て方

よい施工計画にはいくつかの基本があります。どれも試験で正しい肢として出ます。

• 発注者の要求品質を確保し、安全を最優先にする。
• 過去の技術にとらわれず、新工法・新技術も取り入れて工夫・改善する。
• 1つの案だけでなく、複数の案を比較検討して最良の案を採用する。
• 発注者から示される工程をそのまま使わず、自社の条件で施工計画・工程を検討する。
• 現場担当者だけでなく、社内の組織（技術部門など）を活用して計画を立てる。

設計図書の品質規格を満たすために労務・材料・機械を組み合わせ、最も経済的な施工方法を検討します。ただし、その検討結果である労務調達計画を、どの工事でも施工計画書に記載する義務とは決められていません。施工計画書の記載内容は工事の種類・規模や契約条件によって変わります。経済的施工の検討と、施工計画書への記載義務は別の話です。

施工計画の4つの区分

穴埋め問題では、この4区分とその内容の対応が問われます。

間違えやすいのは下2つです。直接仮設・間接仮設を「環境保全計画」に、安全衛生・実行予算を「工程計画」にすると誤りになります。仮設は仮設備計画、お金と安全は管理計画。ここで切ります。

事前調査は「目的別」に分ける

事前調査は、何を知りたいかで項目が決まります。項目そのものより目的との対応が問われます。

引っかけは現場事務所用地です。「工事内容の把握のため、現場事務所用地・設計図書及び仕様書の内容等の調査を行う」という肢が出ました。事務所用地を確保できるかは現地で作業スペースを調べる「現場条件の調査」で、工事内容の把握とは目的が違います。設計図書・仕様書だけなら正しいのに、事務所用地を同じ目的に束ねたことで記述全体がずれています。

なぜ契約後にも現地調査をするのか

「発注時の現場説明だけでは不十分なので、工事契約後に現地事前調査を行う」——これは正しい記述として出題されます。

発注者が行う現場説明は、あくまで説明です。実際に施工するのは自社であり、自社の機械・人員・工程で何ができるかは自分で確かめなければ分かりません。搬入路の幅、作業スペース、近隣の状況。これらは契約後に自ら調べます。

調査の精度を上げる方法も出題されます。項目の落ちがないように選定し、複数の人で調査したり回数を重ねたりして精度を高めます。1人・1回では見落とすからです。

施工管理での確認ポイント

• 相談先を間違えない：資機材の輸送で道路状況や交通規制に不明な点があれば、道路管理者と所轄警察署に相談する（★陸運事務所ではない）。
• 近隣環境・工事公害を調べる：騒音・振動・粉じん等を調査し、結果を施工計画に反映する。
• 地質調査資料を読み込む：発注者から与えられる資料を理解・分析し、原位置試験や土質試験の方法も理解しておく。
• 近接施工の制約を先に洗い出す：既設施設物の変状防止対策や使用空間の確保を計画に反映する。
• 下請負業者は価格だけで選ばない：技術力・過去の実績・労働力の供給・信用度・専門性等と安全管理能力を調査する。

過去問でどう問われたか

施工計画と事前調査は1級・2級ともに毎年出ます。引っかけは3型です。

• ① 区分と内容のずらし……仮設を環境保全計画、実行予算を工程計画にする。
• ② 目的の束ね違い……現場事務所用地を「工事内容の把握」に含める。
• ③ 相談先・義務のすり替え……陸運事務所に相談する、労務調達計画の記載を義務とする。

理解度チェック

まとめ

• 施工計画は事前調査／施工技術計画／仮設備計画／管理計画の4つに区分される。
• 事前調査＝契約条件・設計図書の検討・現地調査。施工技術計画＝作業計画・工程計画。仮設備計画＝直接仮設・間接仮設。管理計画＝安全衛生計画・実行予算。
• 事前調査は目的別に分ける。現場事務所用地は現場条件の調査で、工事内容の把握ではない。
• 複数の案を比較検討する。発注者の工程をそのまま使わず、自社の条件で検討する。
• 発注時の現場説明だけでは不十分なので、契約後にも現地事前調査を行う。複数人・複数回で精度を高める。
• 輸送の不明点は道路管理者と所轄警察署（陸運事務所ではない）。
• 施工計画書の記載内容は工事の種類・規模や契約条件で変わる。労務調達計画の記載は一律の義務ではない。

工程の管理は工程管理曲線、品質の管理は管理図、機械の選び方は建設機械の選定で確認できます。